英数
ＡＰＶ法（Adjusted Present Value Method）とは、ＤＣＦ法を発展させたモデルで、企業の生み出すフリーキャッシュフローを事業部門別に分割して、事業ごとの事業資本コストを使用することで、事業部門の価値を求める方式。
ＳＷＯＴ分析（ＳＷＯＴ Analysis）とは、企業内部の強み（Strength）と弱み（Weakness）、企業外部の機会（Opportunity）と脅威（Threaten）をそれぞれ分析する手法で、企業のマーケティング戦略等の経営戦略を立案する際に使われる分析手法を指す。
ＤＣＦ方式（Discounted Cash-flow Method）は、Ｍ＆Ａにおける適正市場価値の評価実務において、もっとも頻繁に使用される評価方式である。その考え方は、株主価値は、企業が将来に生み出すキャッシュフローのうち、株主に帰属するキャッシュフローの現在価値に等しくなるというものである。Ｍ＆Ａとは、その企業の生み出すキャッシュフローへ自由にアクセスする権利を買うことと経済的に同義であるため、ＤＣＦ方式はＭ＆Ａの取引性格も踏まえた評価方式であり、これが実務で頻繁に使用される背景となっている。
ＥＢＩＴＤＡ（Earnings before Interest, Tax, Depreciation and Amortization）は直訳すると金利・税金・償却費控除前利益となり、税引前当期純利益に金融費用と償却費を加算して算出される。なお、償却費は有形固定資産の減価償却費と無形固定資産を足したものであるが、固定資産除却損を含める場合もある。
国際的に事業展開する企業の投資パフォーマンスを評価する場合や、Ｍ＆Ａの対象企業の価値を判断する場合などによく利用されている。
上場会社や店頭登録会社の株券などをその発行済みの株式総数の５％を超えて保有する者（大量保有者）は、大量保有者となった日から５日以内に、大量保有報告書を提出するとともに、その写しを証券取引所と発行者に送付しなければならないという、いわゆる株券大量保有開示制度があり、５％を報告書提出の基準としていることから、一般にこれを５%ルールと呼ぶ。
Leveraged Buy Outの略。買収対象会社の資産を担保に差し入れることを条件として、必要な資金を金融機関から融資などの形で調達し、買収する手法。融資の実行、買収代金の支払い、担保の設定は同時に行われる。
Ｍ＆ＡとはMergers & Acquisitionsの略であり、一般には企業間の合併や買収活動全般を指す用語として用いられている。広義には、合併や企業買収のみならず、資本参加・資本提携、合弁企業の設立や、グループ企業の再編まで含めた意味で用いられることもある。
